「エネルギーの必要量」は、その建物において一年間に消費が予想されるエネルギーの量。

「消費エネルギー量」は、基準に定められた室温および給湯需要量を確保する上で、暖冷房・換気・給湯に必要な一年あたりのエネルギーを計算したもの。

外断熱協会が提供している書籍。

日本の、エネパス普及

長野県は、環境意識が高いですね。
見える化　が大切なのではないでしょうか。

このような試みに対して、徳島ではどうでしょうか？

「持続可能な発展を目指す自治体会議」の設立

正会員として北海道下川町、ニセコ町、岩手県葛巻町、二戸市、鳥取県北栄町という 5 自治体、かつ、オブザーバーとして長野県環境部環境エネルギー課主幹の田中氏、立命館大学経営学部ラウパッハ教授を迎えて、「持続会」を 2015 年 2 月 26 日に設立致しました。
会議では、特別講座として JENA・日本エネルギー機関の中谷代表から公団住宅の省エネ改修の事例について、村上敦から地域熱供給＆コジェネの設計前のコンセプト立案について、ウィンドコネクト株式会社（www.wincon.jp/）の斎藤代表から日本における太陽光発電についてのこれまでの振り返りと、風力発電・太陽光発電の今後の展望についてのレクチャーが行なわれました。
その後、設立に際して、クラブヴォーバ代表理事の早田氏から挨拶が行われ、持続会の趣旨についての確認がなされました。本会議においては、弊会代表理事の今泉からエネルギーパスの仕組みと省エネ建築推進の意義について、オブザーバーの長野県の田中氏から長野県での取り組みとして省エネ・高効率化・再エネに取り組んできている事例紹介とその理由について、さらに特別ゲストの不動産コンサルタントの長嶋氏から空き家問題とその対策についてのレクチャーが行なわれました。
今回は正会員の北海道のニセコ町がこれまでの取り組みと今後の展望を発表し、スタッフや参加者同士の交流も熱く行なわれました。「持続会」は高いモチベーションと優れた事例を持った小規模の選り抜きの精鋭自治体を最終的には10 程度まで会員の幅を広げ、高いレベルで切磋琢磨しあう団体として機能するような組織にしていく予定です。

「持続会」の第 2 回は 10 月 15 日に開催予定ですが、クラブヴォーバン法人会員の方限定で傍聴も企画していますので、お楽しみにしてください。

このような、（建築設計書籍ではない）一般向けの新書本でも
エネルギーパスの事に触れている。

◆エネルギー証明書
ドイツの省エネ法（ＥnＥＶ）の２００７年改正時には
「エネルギー証明書（エネルギーパス）」制度が導入されている。
専門家によるエネパス発行費用は２００～８００ユーロ、現地の立ち入り調査が必要

この制度の開始にあたって政府機関が、エネパスの先行取得したオーナーにアンケートを
行っているのだが、約半数のオーナーが肯定的に捉えている　という。

日本では、住宅における「２０２０年の省エネ法全面義務化」を延期
改めてその温度差を認識。

比較的　平易な内容なので是非　手に取って一読してみてはいかがでしょう。
というのも、日本では延期になった　と書いたが
その先延ばしになった省エネ基準を
満たしていない場合には、税制面、補助金　の優遇措置（先導によるインセンティブ）が
適応されないことがあるのです。　

一体シミュレーションで何がわかるの？

年間暖冷房負荷（年間の暖冷房に必要なエネルギー）がわかります。
グラフでわかりますが。冷房の方が少ないのが一般的です。

月ごとの暖冷房負荷。
この表から、中間期の日射取得・遮蔽を考える。

もちろん、各室の　温度もわかる。

設計初期段階の、簡単なスタディ。です。